動画制作会社の動向

   

我々の身の回りにはテレビをはじめ、インターネット、スマホ上にも動画があふれています。街を歩けばビルの壁から、店の入り口まで広告の動画が見られます。総務省の平成29年版情報通信白書によると通信系コンテンツの市場規模は2兆9,633億円であり、そのうち映像系ソフトが55.7%で 1兆6513億円となっています。この数字はここ数年、年15%程度伸びています。
動画は動画制作会社によってつくられていますが、この数は700から800社あります。これらの企業が動画を制作し、テレビ番組の配給会社や映画やビデオの配給会社に供給しています。中には大手広告会社が経営するものや、放送会社に属する会社、古くからコマーシャル等に実績のある大手会社もありますが、少人数の中小企業も数多くあります。またゲーム業界や、広告用の印刷業界の会社が動画を制作している場合も見受けられます。

動画制作会社の利用

動画を制作会社に依頼して制作する目的にはいろいろありますが、映画やテレビの番組、ビデオ作品の場合は映画会社、テレビ配信会社がその内容を決定し、シナリオ作成や制作の体制を管理して動画制作会社はその体制の下で撮影し、動画の制作を行います。
また動画制作で極めて多いのは企業や店舗が広告に利用する目的で制作をするものです。この場合はクライアントである企業が広告会社経由か直接動画制作会社に発注して動画の制作を行います。広告会社が決まっている大手企業などでは広告会社との打ち合わせで企画を進めますが、企業が自ら動画制作会社に発注して動画を制作するような場合は、広告の費用対効果や目的、かかる費用、動画を使う場所等を検討してそれぞれに合った動画制作会社を選ぶ必要があります。また公共団体や公的機関などが社会的な目的で動画を作成することもあります。

動画を効果的に利用するために

近年はカメラの進歩、スマホの利用が進み、素人でも容易に動画を撮影して利用することが可能になりました。広告宣伝となると動画をどういったかたちで挿入し他の情報と結びつけるか、どういうシナリオで商品や店の宣伝をするか等の企画力が重要な役目を持ちます。
その企画やシナリオに沿って動画を撮影し、編集するわけですから専門家の協力が必須です。特に広告となると極めて短い時間に視聴者を引き付けて、続く動画を見てもらいそれとリンクする広告の内容に興味を持ってもらわなければなりません。このためには最初の部分で人を引き付けるためのテクニックが種々使われます。動画制作会社を選定するにはこれらのテクニックを持った企画者がいるかどうかも大きな要素になります。
またその効果を十分出せるような動画を撮影できる技術を持っているかも重要です。

最も効果的な動画制作プランを、お客様のご予算に応じてご提案いたします。 受注生産型では、お客様に徹底的に「動画マーケティング戦略」をサポートさせていただきます。 平成6年の創業以来、ベンチャー企業から上場企業まで3000タイトル越えの作品を制作してきました。 代表酒井靖之は映像制作だけでなく、写真店の開催、書籍の執筆など幅広い分野で活躍しています。 ARTTECHは皆様があっと驚くような動画製作をモットーに